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HRTech

スタートアップ100資金調達671提携・M&A324オリジナル記事22
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スタートアップ100
企業名
設立年月日
最新ラウンド
調達日
INITIAL
シリーズ
調達後評価額(千円)
株式会社まちいろ
株式会社まちいろ
月額型店舗のための会員管理・予約・決済システム「hacomono」を開発。フィットネスクラブ、ヨガ、ピラティス、セルフエステなどの月謝制店舗の業界特化型Saasビジネス。日報・タスク管理でチームワークを支えるクラウドサービス「marchily」を展開。「街に明るい未来と彩りを」をビジョンに、「日本、そして世界に通用するクリエイティブなサービスを生み出し続ける」をミッションに掲げ、世界に通用するサービス開発を目指す。
#フィットネス#ライフスタイル#BtoB#クラウドサービス#サブスクリプション#SaaS...
2013-07-01
2020-08-05
ファインディ株式会社
ハイスキルなエンジニアと企業をマッチングする転職サービス「Findy」、フリーランス・副業エンジニアと企業の業務委託案件をマッチングするサービス「Findy Freelance」の提供。AI求人票採点サービス「Findy Score」 の企画・開発・運営。GitHubを連携することでパフォーマンスを可視化し、エンジニアの生産性向上をサポートする「Findy Teams」の提供。エンジニア向けメディア「Findy Engineer Lab」の運営。「テクノロジードリブンな事業成長を増やす」をビジョンに掲げる。
2014-02-14
2020-08-03
シリーズA
1,198,560
(推測)
株式会社Compass
キャリアカウンセリングのLINE相談を軸としたサービスを無料で提供。チャットボットを利用した低所得者特化型オンラインキャリアカウンセリング&人材マッチングサービス「CHOICE!」の開発・提供。「誰もが夢を見られる社会へ」というコンセプトを掲げ、<日本からワーキングプアを無くす>というミッションに挑戦している。
2017-09-29
2020-07-31
シード
223,000
(推測)
オリジナル記事22
【新】スタートアップが明かす、「VR研修」普及のポイント
2020-03-27
前編では、国内のVRスタートアップは営業マーケティングと研修領域へ積極的に参入していることが明らかとなった。 本記事では、研修領域でVRサービスを展開するスタートアップ、スペースリーとジョリーグッドの2社とその関係者に取材を敢行。 スペースリーは「コンテンツ作成の手軽さ」を、ジョリーグッドは「画質やアングルなどVRコンテンツの質」を重視しており、異なる戦略をとっている。 2社の事例を通して、研修領域でVRが普及するために求められるポイントを明らかにする。
「VR元年」から4年、VRスタートアップはtoBの時代へ
2020-03-26
Facebookの「Oculus Rift(オキュラス リフト)」を筆頭に、一般消費者向けVRデバイスが相次いで発売されたことで、2016年はVR元年と言われている。 それから4年ほど経った今、toB向けVR市場が伸びてきているのはご存知だろうか。 国内でも評価額が100億円に迫るtoB向けVRスタートアップが出ており、大手不動産会社がVR内覧を本格的に導入し始めるなど、盛り上がりの兆しがみられる。 また足元では、新型コロナウイルスの影響でリモートワークが推奨され、オンラインによるミーティングやイベントが急速に社会に浸透し始めている。この流れは、toB領域へのVRの普及を加速させうる。 本記事では、国内のtoB向けVRスタートアップの評価額上位10社を分析することで、同領域の最新トレンドを解説する。
Resily、シリーズAで約5億円調達。資金調達の本音と今後
2020-02-20
転換期を迎えつつある日本型雇用システム。その象徴の1つである新卒一括採用を前提とした「メンバーシップ型社員」から、欧米で主流である「ジョブ型社員」も活躍できる組織制度を充足させていく流れになりつつある。 その変化を受け、日本でも目標管理制度「OKR(Objectives and Key Results)」に近年注目が集まりつつある。GoogleやFacebookなど成長著しいシリコンバレーの企業が導入しているものだ。 日本でも、中途採用中心に組織形成されるスタートアップやメガベンチャーを中心に認知は広がりをみせはじめているが、運用の難しさから黎明期にある。 OKRの効率的な運用を支援するツールが「Resily(リシリー)」だ。サービスリリースから約1年で累計導入企業数は100社を超えている。 その運営元であるResily株式会社(以下、Resily)がINITIALシリーズAで約5億円の資金調達を発表。本記事では、資金調達の目的と市場開拓のための具体的な施策から今後の展望までをResily 堀江CEOにインタビューした。
「雇用以外」の出会いを創る。Spready創業者が語る人材業界の変え方
2019-12-29
日本の就労人口が減っている今、「やりたい仕事に出会える世界」を雇用以外の手段で実現できないかー。 Spreadyは、人材業界が抱える課題を感じていた佐古雅亮氏・柳川裕美氏の2人が、2018年5月に共同創業の形で立ち上げたスタートアップだ。 一緒に仕事をした経験もなかった2人は、どのようにご縁繋ぎサービス「Spready」を作るに至ったのか、話を伺った。 > ※本記事は、以前noteで公開した記事を再編集した内容です。
「選択肢が増えれば、集中力は増す」39歳、役員を辞めて起業した理由
2019-12-28
年齢、家庭、役職ー。 新しいチャレンジをする際に、ためらう理由は数多くある。その結果、挑戦したいと思いながらも、行動を起こせないない人は多い。 地方の中小企業に特化した人材マッチングサービス「JOINS(ジョインズ)」を運営する猪尾 愛隆氏は、ためらいを感じながらも起業の道へ身を投じた1人だ。 博報堂を経て、投資型クラウドファンディングサービスを責任者・取締役として立ち上げ、12年間運営した後、JOINSを創業した。 起業する前は、会社でポジションを失う恐怖心から「休むとなかなか言えない時期もあった」と話す彼は、なぜ起業を決断したのか。 「恐怖から自分の本心を無視していた」と語る猪尾氏に、起業に至るまでの過程を聞いた。 ※本記事は、以前noteで公開した記事を再編集した内容です。
大手人材企業からのスピンオフ。MyRefer創業者が語る、「社内起業」の道筋
2019-12-23
「インテリジェンス入社時から、2年で辞めてスタートアップを立ち上げるつもりだと正直に話していました」 こう語るMyRefer代表の鈴木貴史氏は、インテリジェンス(現パーソルキャリア)に新卒で入社後、社内ベンチャーとしてMyReferを創業し、MBOによりスピンオフを果たした。 スピンオフとは、社内の事業を切り離し1企業として完全に独立させる手法を指す。SHOWROOMやミラティブがDeNAからスピンオフしたように、日本でも徐々に起業の手段として事例が見られるようになってきた。 インテリジェンスという巨大組織の中でどのように事業を立ち上げ、スピンオフを成し遂げたのか。鈴木氏へのインタビューを行い、社内起業の実情を聞いた。 > ※本記事は、以前noteで公開した記事を再編集した内容です。
10年後に45万人が不足。エンジニア採用に「AIとSNS」で挑む理由
2019-10-12
> スタートアップ最前線 履歴書を書かずに転職する日が来る──。 「LAPRAS SCOUT(ラプラス スカウト)」は、これまでの「転職希望者が企業に履歴書を出す」という常識を変えうる人材サービスだ。 このサービスの特徴は、人材業界では異例のサブスクリブションモデルを採用しているだけでなく、日常的なSNSへの投稿内容・データを基にAIがプロフィールを自動生成し、企業がそれを閲覧できるという仕組みにある。 個人情報を扱う上で避けて通れない「知らぬ間に情報が使われる」という不安を解消し、「日常的なアウトプット」という文化を広めることができるのか。LAPRAS社CEO島田氏に話を伺った。
男性95%の衝撃。複業起業家が挑む「働き方3.0」
2019-10-03
働き方改革による「複業・副業」解禁から約1年。いまだに日本の社会では長時間働く人の方が偉いという風潮が残っている。 「なぜ一社で仕事しかしてないおじさんが偉そうで、仕事と子育てで2つのバリューを出してる女性が肩身の狭い思いをしているんだろう」 NTTドコモ、DeNAで10年以上新規事業の立ち上げに従事した後、2017年にuni’queを創業した若宮 和男氏はこう語る。 同社は長時間労働が是とされる風潮に異を唱え、代表も含めて全員複業をルールにして働いていることが特徴だ。 オーダーメイドのネイルサービスを展開する中で、昨年出演したTV番組「池上彰vs100人の社長」で見た衝撃の光景から起業家支援の事業も始めたという。 「誰もが当たり前に活躍するために、複業は必要です」と語る若宮氏に、uni’queの事業や全員複業に至った理由、「バンドスタイル」と呼ばれる独自の働き方とマネジメント方法について話を伺った。
リリース1週間で100件超の問い合わせ殺到。エンプロイーサクセスで組織を成功に導く方法
2019-09-12
> スタートアップ最前線 > 古くから、組織研究の分野で重要なテーマの一つとして、従業員のモチベーションがある。 従業員のモチベーションと組織パフォーマンスには相関関係があるからだ。 会社勤めの読者なら、従業員の満足度やモチベーションを測るアンケート調査に一度は参加したことがあるのではないか。 しかし、実際の施策を結果に結びつけることは難しい。 従業員のモチベーションを経営指標にする会社は少なく、モチベーション管理は永遠の課題となっている。 そのような中、Boulder 牟田 吉昌CEOは、エンプロイーサクセスプラットフォーム「Well」でAIを活用し、組織や従業員の課題をアンケートに頼らずに早期発見・解決しようと挑んでいる。 従来のサービスでは解決できない、独自の「秘訣」に迫る。
創業期から上場そしてその後を経験したエンジニアが取り組む「売れるプロダクト」
2019-09-09
> スタートアップ最前線 企業・業界情報プラットフォーム「SPEEDA」、ソーシャル経済メディア「NewsPicks」を有し、2016年10月にIPOしたユーザベース。その創業期にエンジニアとして参画し、上場までプロダクト開発を牽引。 現在は、グループのチーフテクノロジストや傘下のUB Venturesでテクノロジー・パートナーを務めるのは、竹内秀行。 Microsoft Innovation Award 2015など数々の賞を受賞し、エンジニアとしても確かな実力をもつ。 エンジニアだけなく、個人でエンジェル投資家としての活動も行い、今度は株式会社イエソドで代表取締役も務めるという。 いくつもの顔を持つ彼が、様々な業界やビジネスモデルを見てきた中で、次のビジネスの可能性を見つけた領域は「企業の管理」。 テクノロジーと従業員情報の管理を掛け合わせることで、今まで生じていた非効率性を無くそうとしている。 竹内氏は、企業内で煩雑に管理されていることの多い社員情報や利用サービスのアカウント情報を1つのデータベース上に統合し、簡単に管理できる世界をつくろうとしている。 竹内氏のプロダクトづくりにおける強みは、「お金の匂いに気づける」こと。その思考法と現在挑戦中のプロダクトの構想に迫る。
創業から11ヶ月でEXIT。CAMPFIREの一員となった起業家が語る、事業譲渡のリアル
2019-08-26
> スタートアップ最前線 スタートアップを語る上で見逃せないEXIT戦略。2018年はメルカリ、2019年はSansanのユニコーン企業の上場が話題になったことから、新規上場(IPO)を目指すスタートアップ経営者も多いのではないか。 しかし、上場までの年数の中央値は12.2年(出所:entrepedia”Japan Startup Finance2018”)と容易ではない。そこでEXITのもう1つの選択肢としてあげられるのが、事業売却などのM&Aだ。IPOと比較して短期間でEXITができる傾向にあり、売却先に創業者が残って事業成長を狙うケースもある。 仲間集めのプラットフォームを運営するTOMOSHIBI(トモシビ)は、会社設立からわずか11ヵ月、異例のスピードでEXITしたスタートアップだ。 シード調達も考えていた同社は、なぜCAMPFIREへ事業譲渡を決めたのか。 事業譲渡のリアルに迫る。
スクラム採用のHERP、DCM、DNXらからシリーズAで4.6億円調達
2019-08-19
SaaS企業の資金調達が続く。 直近、ヤプリ、SmartHR、フロムスクラッチが大型調達を次々発表。次世代のSaaS企業群もシード、シリーズAの実施を進めている。 今回、採用管理プラットフォーム「HERP ATS」を提供する株式会社HERPがシリーズAの資金調達を実施。クイックに本内容をお伝えする。
人は会社ではなく上司から去る。「エンゲージメント3.0」時代の組織のつくり方
2019-08-17
> スタートアップ最前線 「パフォーマンスマネジメント」は能力とモチベーションを従業員から引き出して目標達成を目指す手法である。GoogleやIntelといった名だたる企業も取り入れたことで爆発的に広がりを見せている。 これに対応するために、海外ではLatticeのような新しい手法の組織導入をサポートするサービスが出てきており、約15億円を調達している。 日本でもOKR(Objectives and Key Resultsの略称)や1on1といった仕組みをメルカリやカネカ、パナソニックなどの企業が導入し始めている。しかし日本はアメリカに比べ、HR領域の施策は5~10年遅れていると言われている。 今回はそれらの手法を導入する際に陥りやすい罠や乗り越える方法について、組織マネジメント施策の導入支援を行うクラウドサービス「HiManager(ハイマネージャー)」のCEO 森氏、COO 五十嵐氏のインタビューをもとに解説する。
1万人超の理系人材が利用。日本の研究を変革する「LabTech」企業の戦略
2019-08-14
> スタートアップ最前線 イノベーションの源泉の1つに「研究」があり、我が国でも注力されている。しかし、日本の研究力を示す1つの指標である、論文数の国別ランキング(※)は年々低下している。 !スクリーンショット 2019-08-13 18.17.33 > (画像:POL会社資料) > ※この場合の論文数はTop10%補正論文数を指す。Top10%補正論文数とは、被引用回数が上位10%の注目されている論文の数である。科学技術・学術政策研究所「科学技術指標2018」より。 その研究活動の拠点となる大学や研究機関には、多くの課題が存在する。「どの研究室で何の研究がされているか」などの情報が民間企業に十分伝わっておらず、オープンイノベーションや産学連携のハードルになっていること。研究費が足りず、やりたい研究者が多いこと。雑務が多く、研究者が研究に割ける時間が20%ほどにとどまっていることなど、課題は山積している。 その解決策として今注目されているのが、研究領域をITで変える「LabTech」だ。 株式会社POLは、研究領域が抱える課題のうちまずは「ヒト」にフォーカスをあて、理系採用プラットフォーム「LabBase」と産学連携プラットフォーム「LabBase X」を展開している。 学生起業家としても注目が集まる加茂氏が率いるPOLは、テクノロジーによって研究関連市場の変革を目指す。彼らが考える研究の未来とは。
1年間売上0からの逆転劇。「才能の視える化」を求めて見つけたスタートライン
2019-08-08
> スタートアップ最前線 OKR(Objectives and Key Results)をご存知だろうか。GoogleやFacebookといった世界で存在感を示している企業が採用する目標管理手法だ。 日本でも先日上場したメルカリを始め、IT企業を中心に導入する企業は増えている。 しかし、日本企業に十分に浸透しているとは言い難く、言葉自体を知らない企業もある。知っていてもナレッジ不足から運用が難しく、導入を止めてしまうことも少なくない。 そのOKRを地方の中小企業に導入する仕組みjoinnyを提供している企業が「株式会社まつりば」だ 大企業に比べて人的リソースの余裕がある訳でもなく、少人数で多拠点に分かれている場合もある。その状況でOKRを浸透させるのは容易ではない。いかにして浸透させるのか、その仕組に迫った。
田舎の高校生からフリーランスまで。仲間集めサービスが変える「働き方」の未来
2019-07-31
> スタートアップ最前線 あなたは何かやりたいことがあるとき、どのように仲間を集めるだろうか。 友人、同僚などの繋がりに留まらず、幅広く一緒に挑戦する仲間を集めるプラットフォームがある。TOMOSHIBI(トモシビ)とTEAMKIT(チームキット)だ。ともにスタートアップが運営しており、TOMOSHIBIは株式会社CAMPFIRE(2019年4月に事業譲渡)、TEAMKITは株式会社Lboseのサービスだ。 自分から旗を上げてプロジェクトを始めるだけでなく、自分のスキルを生かしたい、自分の価値観に合うような仕事がしたい時に、挑戦する仲間のプロジェクトに参加することもできる。 仲間を集めるサービスとして似ているように見える2つのサービスだが、届けたいユーザーとプロジェクトのユースケースが明確に違っている。違いは起業家としての原体験にあるという。 TOMOSHIBI田中氏、TEAMKIT小谷氏が語る、両社のサービスの違いと働き方の未来とは。
SmartHRが61.5億の大型調達、攻めのファイナンス戦略
2019-07-22
―ネクストSansanとなるか。 時価総額1,400億円超で上場したSansanに次ぎ、SaaS(Software as a Service)領域のユニコーン(評価額1,000億円以上の未上場企業)への期待がかかるスタートアップがある。「社会の非合理を、ハックする。」をミッションに掲げ、企業の人事・労務管理領域のSaaSを運営するSmartHRだ。 そのSmartHRが本日(7/22)、61.5億円もの大型資金調達を発表した。その評価額は307億円と推定される(※)。これは国内SaaSスタートアップでは、freee(645億円)、ビズリーチ(322億円)に次ぐ水準だ。 >(※) 評価額はentrepediaによる推定額であり、SmartHRにより決定又は追認されたものではない。過去のSmartHRの企業評価額に関する記載についても同じ。 SmartHRのこれまでのファイナンスと成長の軌跡。そして、今回の資金調達関係者のインタビューをお届けする。
採用は「自動化」と「一体感」で加速する。AI転職エージェントで目指す姿
2019-07-09
「目指すのは、チーム一体型採用活動ができるようになることです」 こう語るのは「すべての人をより輝かせる」をビジョンに掲げる株式会社Carat代表の松本直樹さん。同社は、求職者向けにAI転職マッチングアプリを、企業向けには転職者採用ツールGLITを提供しており、2019年5月にプレシリーズAラウンドで資金調達を実施した。 求職者はプロフィールにあった求人情報が自動的にレコメンドされ、企業側は採用候補者の洗い出しが自動化されているため、求職者・企業双方にメリットがあるサービスだ。 GLITで企業に提供したい新たな価値と、資金調達に至るまでの最大の苦労についてお聞きした。
アドバイスだけでは変わらない、心の願いとは。NVCを用いた組織コミュニケーション入門編
2019-06-11
「なぜアドバイスだけでは、人は変わらないのか」 前回の記事では、マネジメントにおけるアドバイス一辺倒のコミュニケーションの、メリットとデメリットが明らかになった。 実際に、管理職のマネジメント能力に関するアンケート調査(H29年 内閣官房内閣人事局)では、管理職、一般社員の双方が「部下のキャリア形成や人材育成に対する支援」を十分に行動できていない最大の項目として挙げている。このことからも、マネジメント手法に多くの人が課題を感じていることが分かる。 では、どのようにしてマネジメントをすればよいのか。 本記事では、NVC(Non-Violent Communication)というコミュニケーション技術を使って、どのように人が物事を認知し、感情や行動に繋げるかを図解してもらった。そこからは、「アドバイスだけではなぜ人は変わらないのか」その理由の核心と、どうすれば人に本質的な変容をもたらせるのか、その答えが見えてきた。 円滑なマネジメントを阻害する「思考」のループから抜け出すには何が必要なのか。
「組織の崩壊は必ず起こる」幸福の追求こそが起業家の原点
2019-05-22
「ビジョンを描け」「ミッション経営・バリュー経営が大切」 昨今これらの言葉はいたるところで聞かれ、それを基にした組織論も多く語られる。 事実、Appleをはじめ、急成長を遂げた企業の多くには明確なビジョンやバリュー、そして強靭な組織がある。 しかし一方で、それらの重要性が腹落ちしない、どうやって機能する組織を作るのか分からない、といった悩みの声も聞く。 そこで今回は、ビジョンやミッションに強いこだわりを持つ2人の起業家に、それらの作り方、そして組織への浸透のさせ方を、様々な角度から徹底的に語ってもらった。 前半は、ソーシャル経済メディア「NewsPicks」などを展開するユーザベース創業者 新野のインタビューから、バリューを創った背景、急成長する組織をつくる上で外せない「肝」について聞いた。 後半は、 新野とPOL 加茂さんの対談から見えてきた、強い組織をつくる「組織論」の全貌をお届けする。
「20%の社員がリファラル採用の鍵」スピンオフで起業した男が目指す採用の形
2019-05-20
大量に採用し優秀な人材を見つける時代から、優秀な人材をピンポイントに採用する時代へー。 人材不足による採用競争の激化から、会社における採用の形も「量から質へ」変化を迫られている。 そんな中、その課題を解決する手段として、自社の社員に採用候補を紹介してもらい、採用に繋げる「リファラル採用」が注目を集めている。 今回注目したのは、リファラル採用の導入支援を行う「MyRefer」。大企業からスピンオフした意外な一面も持つ。 定着が難しいリファラル採用を、攻略する肝はどこにあるのか。スピンオフをしてまで同領域に挑戦する鈴木CEOの「野望」に迫ることで、定着への秘訣を探った。 ※本編は2回の配信をまとめております。
「なぜ “アドバイス” だけでは、人は変わらないのか?」組織成長に不可欠な “人間関係” を紐解く4象限
2019-05-20
「丁寧にアドバイスをしているのに、全く効果がでない。」 こんな課題を持っている人は多いのではないだろうか。 本記事では、Googleやシリコンバレーのスタートアップでの勤務経験もある三好さんのamiライブを元に、組織の成長に必ず関わってくる「人間関係」の問題を分かりやすく図解して解説している。 なぜ人は変われないのか?その答えはシンプルだった。
initial-enterprise-vertical
法人向け有料サービス「INITIAL Enterprise」では、すべてのコンテンツと機能をご利用になれます。
スタートアップ
15,300
事業内容 / 株主 / 役員 / 従業員数 / ラウンド情報 / ファイナンス情報 / ニュース / 類似企業 など
投資家
12,700
投資先 / 投資家種別(VC、事業法人、金融機関...) / 投資対象 / ファンド / ニュース など
投資ラウンド
74,400
調達日 / INITIALシリーズ / 調達額 / 調達後評価額 / 投資家 など
ファンド
2,300
ファンド名 / 開始日 / ファンド額 / ファンド種別 / ファンド類型 / 重点ステージ など
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