ログイン

  1. ホーム
  2. タグ
  3. #VR
#

VR

国内スタートアップ海外スタートアップ資金調達提携・M&Aオリジナル記事

国内スタートアップ

365
企業名
設立年月日
最新ラウンド
調達日
スピーダ
調達シリーズ
調達後評価額
(千円)
ナーブ株式会社
ナーブ株式会社
VRコンテンツのプラットフォームの展開。リアルとバーチャルを繋ぐ企業向けVRコンテンツ配信プラットフォーム「ナーブクラウド」の開発。賃貸管理・仲介会社向けのサービスとして、360度の内見ができるビデオ通話ツール「パノラマオンライン商談ツール」の提供。不動産店舗向けのVR接客ツール「VR内見」、在宅エンドユーザー向けのVR接客ツール「おうちでVR内見」の展開。売買仲介会社向けのサービスとして、CG家具や小物で物件のバーチャルコーディネートを行うサービス「VRホームステージング」の提供。
2015/10/15
2025/02/13
シリーズE
31,693,125
モーションリブ株式会社
ロボット制御技術の開発及び応用ソリューションの展開。ロボットに人のような触覚や力加減を与えることができる制御技術「リアルハプティクス」の開発。リアルハプティクスのアルゴリズムを搭載した制御ICチップ「AbcCore」の提供。ロボットが接触した時に感触が手元に伝わる協働ロボット用感触伝送遠隔操作ユニット「URH」の展開。
2016/04/01
2025/02/12
シリーズB
2,334,800
株式会社FOVE
ヘルスケア事業、プロダクト&ライセンス事業を展開。VRヘッドセット及び視線追跡技術を利用した医療機器・ヘルスケア機器開発、VRヘッドセット及び関連ソフトウェアの販売等を行う。視線追跡が可能な量産型アイトラッキングVRヘッドセット「FOVE 0(フォーブゼロ)」を販売。任意の動画や静止画内でのユーザーの視線の動きを分析することができるアプリケーション「FOVE Gaze Analyzer(フォーブゲイズアナライザー)」を開発。VRヘッドセットで取得可能な視線情報を利用して認知機能の評価を行うヘルスケアサービス「認知機能セルフチェッカー」等を提供。「Unleash Human Ability」をミッションに掲げる。
2014/05/12
2025/02/05
2,971,709
もっと見る (365

オリジナル記事

5
国内フードデリバリー最前線。各社の戦略は

2021/07/05

今週のトップニュースは、フードデリバリーサービスChompyの資金調達だ。 日本のフードデリバリー市場はこれまで出前館、Uber Eatsの2強体制であったが、2020年にはChompyなど国内外スタートアップの新規参入が進み、競争が激化している。後発企業のスタートアップの勝ち筋はどこにあるのか。業界構造の変化と、各社の事業戦略を解説する。 そのほか、独自のIPコンテンツで世界展開を狙うVRゲームのMyDearest、大手小売企業も導入する在庫管理クラウド・フルカイテンの資金調達ニュースを解説する。

【新】スタートアップが明かす、「VR研修」普及のポイント

2020/03/26

前編では、国内のVRスタートアップは営業マーケティングと研修領域へ積極的に参入していることが明らかとなった。 本記事では、研修領域でVRサービスを展開するスタートアップ、スペースリーとジョリーグッドの2社とその関係者に取材を敢行。 スペースリーは「コンテンツ作成の手軽さ」を、ジョリーグッドは「画質やアングルなどVRコンテンツの質」を重視しており、異なる戦略をとっている。 2社の事例を通して、研修領域でVRが普及するために求められるポイントを明らかにする。

「VR元年」から4年、VRスタートアップはtoBの時代へ

2020/03/25

Facebookの「Oculus Rift(オキュラス リフト)」を筆頭に、一般消費者向けVRデバイスが相次いで発売されたことで、2016年はVR元年と言われている。 それから4年ほど経った今、toB向けVR市場が伸びてきているのはご存知だろうか。 国内でも評価額が100億円に迫るtoB向けVRスタートアップが出ており、大手不動産会社がVR内覧を本格的に導入し始めるなど、盛り上がりの兆しがみられる。 また足元では、新型コロナウイルスの影響でリモートワークが推奨され、オンラインによるミーティングやイベントが急速に社会に浸透し始めている。この流れは、toB領域へのVRの普及を加速させうる。 本記事では、国内のtoB向けVRスタートアップの評価額上位10社を分析することで、同領域の最新トレンドを解説する。

【本質】元官僚が挑む「伝え方」のアップデート。VRにデバイスは必須じゃない

2019/08/11

> スタートアップ最前線 Oculus RiftやPlayStation VR(以下、PS VR)と言った一般ユーザー向けのデバイスが発売され、2016年はVR元年と呼ばれた。それから3年が経ち、市場は急速な拡大傾向にある。 世界では2016年には3000億円程度だった市場規模も2018年には2兆円弱まで拡大している。 また活用方法も多様化しており、ゲームといったtoC向けだけでなく企業向けに研修や営業支援ツールといった使われ方も増えている。 今回は森田CEOに私たちの知らない新しいVRの使い方と、見据えているこれからの見通しを話してもらった。

JAXA、経産省を辞めて起業家に。「アート発VRサービス」に見出した可能性

2019/07/28

サービスを画像や文章で説明されたが、イマイチ内容を理解できなかったという経験はないだろうか。 そんな悩みを変えうる技術がバーチャル・リアリティ(以下、VR)だ。VRは、目の前にない現実を、まるでその場にいるかの様に体験することができる。 Spacelyは誰でも簡単にVRコンテンツを作成できる「どこでもかんたんVR」を提供するスタートアップだ。 しかし、Spacely 森田CEOはもともと、ロケットや人工衛星をつくるために東大工学部に進学し、卒業後はJAXA、経産省とVRとは関係のない道を歩んできた。 森田氏はなぜ今、VRで挑むのか。その理由を聞いた。

有料契約限定のコンテンツです。
無料トライアルに申し込むと、すべてのコンテンツをご覧になれます。

契約済みの方はログインしてください