国内スタートアップ
企業名 | 設立年月日 | 最新ラウンド 調達日 | 調達後評価額 （千円） | |
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 集客プラットフォーム事業、IPコラボソリューション事業、観光・地方創生事業、パーク改革事業を展開。全国の450施設以上のレジャー・エンタメ施設を定額で何度でも利用できるサービス「レジャパス」を提供。商業施設・レジャー・自治体・スポーツ観戦等の集客を支援するマッチングサービス「エンタメベース」等を展開。 | 2021/04/14 | 2024/12/13 | シリーズB | 1,908,000 （推測） |
2019/11/29 | 2024/12/12 | シード | 310,300 | |
2017/09/04 | 2024/12/10 | シード | 1,365,376 |
オリジナル記事
2021/07/05
今週のトップニュースは、フードデリバリーサービスChompyの資金調達だ。 日本のフードデリバリー市場はこれまで出前館、Uber Eatsの2強体制であったが、2020年にはChompyなど国内外スタートアップの新規参入が進み、競争が激化している。後発企業のスタートアップの勝ち筋はどこにあるのか。業界構造の変化と、各社の事業戦略を解説する。 そのほか、独自のIPコンテンツで世界展開を狙うVRゲームのMyDearest、大手小売企業も導入する在庫管理クラウド・フルカイテンの資金調達ニュースを解説する。
2020/03/26
前編では、国内のVRスタートアップは営業マーケティングと研修領域へ積極的に参入していることが明らかとなった。 本記事では、研修領域でVRサービスを展開するスタートアップ、スペースリーとジョリーグッドの2社とその関係者に取材を敢行。 スペースリーは「コンテンツ作成の手軽さ」を、ジョリーグッドは「画質やアングルなどVRコンテンツの質」を重視しており、異なる戦略をとっている。 2社の事例を通して、研修領域でVRが普及するために求められるポイントを明らかにする。
2020/03/25
Facebookの「Oculus Rift（オキュラス リフト）」を筆頭に、一般消費者向けVRデバイスが相次いで発売されたことで、2016年はVR元年と言われている。 それから4年ほど経った今、toB向けVR市場が伸びてきているのはご存知だろうか。 国内でも評価額が100億円に迫るtoB向けVRスタートアップが出ており、大手不動産会社がVR内覧を本格的に導入し始めるなど、盛り上がりの兆しがみられる。 また足元では、新型コロナウイルスの影響でリモートワークが推奨され、オンラインによるミーティングやイベントが急速に社会に浸透し始めている。この流れは、toB領域へのVRの普及を加速させうる。 本記事では、国内のtoB向けVRスタートアップの評価額上位10社を分析することで、同領域の最新トレンドを解説する。
2019/08/11
> スタートアップ最前線 Oculus RiftやPlayStation VR（以下、PS VR）と言った一般ユーザー向けのデバイスが発売され、2016年はVR元年と呼ばれた。それから3年が経ち、市場は急速な拡大傾向にある。 世界では2016年には3000億円程度だった市場規模も2018年には2兆円弱まで拡大している。 また活用方法も多様化しており、ゲームといったtoC向けだけでなく企業向けに研修や営業支援ツールといった使われ方も増えている。 今回は森田CEOに私たちの知らない新しいVRの使い方と、見据えているこれからの見通しを話してもらった。
2019/07/28
サービスを画像や文章で説明されたが、イマイチ内容を理解できなかったという経験はないだろうか。 そんな悩みを変えうる技術がバーチャル・リアリティ（以下、VR）だ。VRは、目の前にない現実を、まるでその場にいるかの様に体験することができる。 Spacelyは誰でも簡単にVRコンテンツを作成できる「どこでもかんたんVR」を提供するスタートアップだ。 しかし、Spacely 森田CEOはもともと、ロケットや人工衛星をつくるために東大工学部に進学し、卒業後はJAXA、経産省とVRとは関係のない道を歩んできた。 森田氏はなぜ今、VRで挑むのか。その理由を聞いた。
