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VR

国内スタートアップ海外スタートアップ資金調達提携・M&Aオリジナル記事

国内スタートアップ

383
企業名
設立年月日
最新ラウンド
調達日
スピーダ
調達シリーズ
調達後評価額
(千円)
MyDearest株式会社
MyDearest株式会社
オリジナルVRゲームの開発・提供、及び企業向けのVR開発支援サービスを展開。VRアドベンチャーゲーム「東京クロノス」、「アルトデウス: BC」、「ディスクロニア: CA」等の開発。米VRChat社とのパートナーシップ契約締結により、VRChat上の公共オフィス「MyDearest Virtual Office」を制作。VICONカメラ24台を使用したモーションキャプチャースタジオ「モーキャプスタジオ」の運営。VRChatワールド・VRコンテンツ制作をワンストップで行うサービス「VRあそび事業部」の展開。自社ゲームのキャラクターグッズを販売する公式ストア「Chronos Universe Store」等の運営。「人生を変えるような物語体験をつくり、届ける」をミッションに掲げる。
2016/04/07
2026/09/10
シリーズE
7,414,244
(推測)
株式会社Live Search
不動産事業者向けのDXサービスを展開。不動産管理会社向けの物件写真撮影・間取り図作成代行サービス「Live Search Req(リブ・サーチ レック)」の提供。不動産仲介会社向けの物件写真・間取り図ダウンロードサービス「Live Search Stockplace(リブ・サーチ ストックプレイス)」の展開。空室物件の物件写真・間取り図・VR情報をエンドユーザーと共有できるサービス「Live Search Tours(リブ・サーチ ツアーズ)」の提供。エクセルで管理している空き室情報をオンラインで管理・共有できるツール「Live Search Base(リブ・サーチ ベース)」等の展開。「リアル・テクノロジー・データの力で、すべての人によりよい住まい体験を届ける」をビジョンに、「不動産情報をカタログ化する」をミッションに掲げる。
2016/09/01
2026/08/28
シリーズB
2,253,660
(推測)
株式会社BiPSEE
VRを用いた医療支援システムの研究・開発。うつ病を中心とした精神疾患にVRとスマートフォンアプリを用いた医療ソリューション「VRx」を開発中(2025年6月時点)。
2017/07/10
2026/08/17
シリーズA
1,473,600
(推測)
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オリジナル記事

5
国内フードデリバリー最前線。各社の戦略は

2021/07/05

今週のトップニュースは、フードデリバリーサービスChompyの資金調達だ。 日本のフードデリバリー市場はこれまで出前館、Uber Eatsの2強体制であったが、2020年にはChompyなど国内外スタートアップの新規参入が進み、競争が激化している。後発企業のスタートアップの勝ち筋はどこにあるのか。業界構造の変化と、各社の事業戦略を解説する。 そのほか、独自のIPコンテンツで世界展開を狙うVRゲームのMyDearest、大手小売企業も導入する在庫管理クラウド・フルカイテンの資金調達ニュースを解説する。

【新】スタートアップが明かす、「VR研修」普及のポイント

2020/03/26

前編では、国内のVRスタートアップは営業マーケティングと研修領域へ積極的に参入していることが明らかとなった。 本記事では、研修領域でVRサービスを展開するスタートアップ、スペースリーとジョリーグッドの2社とその関係者に取材を敢行。 スペースリーは「コンテンツ作成の手軽さ」を、ジョリーグッドは「画質やアングルなどVRコンテンツの質」を重視しており、異なる戦略をとっている。 2社の事例を通して、研修領域でVRが普及するために求められるポイントを明らかにする。

「VR元年」から4年、VRスタートアップはtoBの時代へ

2020/03/25

Facebookの「Oculus Rift(オキュラス リフト)」を筆頭に、一般消費者向けVRデバイスが相次いで発売されたことで、2016年はVR元年と言われている。 それから4年ほど経った今、toB向けVR市場が伸びてきているのはご存知だろうか。 国内でも評価額が100億円に迫るtoB向けVRスタートアップが出ており、大手不動産会社がVR内覧を本格的に導入し始めるなど、盛り上がりの兆しがみられる。 また足元では、新型コロナウイルスの影響でリモートワークが推奨され、オンラインによるミーティングやイベントが急速に社会に浸透し始めている。この流れは、toB領域へのVRの普及を加速させうる。 本記事では、国内のtoB向けVRスタートアップの評価額上位10社を分析することで、同領域の最新トレンドを解説する。

【本質】元官僚が挑む「伝え方」のアップデート。VRにデバイスは必須じゃない

2019/08/11

> スタートアップ最前線 Oculus RiftやPlayStation VR(以下、PS VR)と言った一般ユーザー向けのデバイスが発売され、2016年はVR元年と呼ばれた。それから3年が経ち、市場は急速な拡大傾向にある。 世界では2016年には3000億円程度だった市場規模も2018年には2兆円弱まで拡大している。 また活用方法も多様化しており、ゲームといったtoC向けだけでなく企業向けに研修や営業支援ツールといった使われ方も増えている。 今回は森田CEOに私たちの知らない新しいVRの使い方と、見据えているこれからの見通しを話してもらった。

JAXA、経産省を辞めて起業家に。「アート発VRサービス」に見出した可能性

2019/07/28

サービスを画像や文章で説明されたが、イマイチ内容を理解できなかったという経験はないだろうか。 そんな悩みを変えうる技術がバーチャル・リアリティ(以下、VR)だ。VRは、目の前にない現実を、まるでその場にいるかの様に体験することができる。 Spacelyは誰でも簡単にVRコンテンツを作成できる「どこでもかんたんVR」を提供するスタートアップだ。 しかし、Spacely 森田CEOはもともと、ロケットや人工衛星をつくるために東大工学部に進学し、卒業後はJAXA、経産省とVRとは関係のない道を歩んできた。 森田氏はなぜ今、VRで挑むのか。その理由を聞いた。

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