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CleanTech

国内スタートアップ海外スタートアップ資金調達提携・M&Aオリジナル記事
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国内スタートアップ
123
企業名
設立年月日
最新ラウンド
調達日
INITIAL
シリーズ
調達後評価額
(千円)
株式会社東北マグネットインスティテュート
株式会社東北マグネットインスティテュート
軟磁性材料(薄帯・粉体)の合金「ナノメット(NANOMET)」の開発、製造、販売、ライセンス「ナノメット(NANOMET)」は、家電・産業用等の電気製品において、電気—磁気変換用として従来用いられてきた電磁鋼板(ケイ素鋼板)に代替可能な新素材で、電磁鋼板に対して、変換時のエネルギー損失を1/2~1/4に低減できる画期的な金属材料。トランスやモータといった製品に利用され、大幅なエネルギー消費の削減を可能にする。(ナノメットは、牧野彰宏/NECトーキン株式会社の登録商標)
#CleanTech#素材#製造#研究・開発#BtoB
2015-11-05
2022-05-31
1,823,931
株式会社Helical Fusion
磁場閉じ込め方式で核融合エネルギーの早期実現を目指すスタートアップ。DNA に似た二重らせん構造の超伝導ヘリカルコイルを用いて高温のプラズマを安定に閉じ込めるヘリカル方式にさらなる独自の最先端技術を取り入れた世界初の定常核融合炉の開発を目指す。「必要なエネルギーを必要な時に安心して得られる社会を」をビジョンに、「核融合エネルギーを実装した持続可能な世界を実現する」ことをミッションに掲げる。
2021-10-22
2022-05-25
株式会社パワーエックス
自然エネルギーの普及並びに蓄電、送電技術の進化において新規事業を展開。洋上風力発電所から海岸に電気を運ぶ船「Power Ark」の開発。大型電池製造工場「Power Base」の開設。船舶用電池、電気自動車(EV)の急速充電用電池、グリッド用電池の製造、販売を企画。「送電にイノベーションを起こし、再生エネルギーの爆発的な普及を実現する」ことをミッションに掲げる。
2021-03-22
2022-05-23
シード
オリジナル記事
3
後発のJ-POWERだから構築できた異例のスタイル
2021/10/05
発電・エネルギー事業を手がける電源開発(J-POWER)は中長期の成長を見据え、2018年からスタートアップへの投資・協業に本腰を入れている。 同社はCVCとしては後発だからこそ、特徴を打ち出すことを意識してきた。シード・アーリーステージに転換社債型新株予約権付社債(CB)で出資するなど、異例の投資スタイルを取り入れる。 VCの経験者などを採用したわけではなく、自社のプロパー社員3名でCVCを立ち上げたJ-POWERは、事業の特性などに合わせてどのように独自の投資手法を築いてきたのか。CVC活動を推進する遠藤二郎氏にユニークな投資戦略について聞いた。
Amazonも熱視線、気候テック最前線
2021/09/02
国連の気候変動に関する政府間パネル(IPCC)は2021年8月、大幅に温室効果ガスを削減しない限り、21世紀中に地球温暖化は1.5~2度進むという予測を発表した。報告書では「人間の影響によって大気、海洋、陸地が温暖化したことは明白である」と述べられており、温室効果ガスの削減は、いよいよ待ったなしの課題になろうとしている。 こうした難題を解決すべく、温室効果ガスの削減や地球温暖化対策に焦点を当てたClimate Tech(クライメイトテック=気候テック)関連のスタートアップが次々と生まれている。二酸化炭素を石油由来製品の代替になるよう転換して商品パッケージに使用したり、大気中の二酸化炭素を直接収集したりーー。こうした新たな技術を持つスタートアップに投資マネーも向かう。VCによる特化型ファンドが設立される一方、2020年にはAmazonが気候特化のCVCを立ち上げた。 “今そこにある危機”をチャンスに変え、地球の未来を救う一助となると期待を集める気候テックについて、その最前線をお伝えする。 (この記事は最新のテクノロジー動向を英語で伝えるサービスSPEEDA EDGEの記事を元にINITIALが編集・加筆してお届けします)
ダイキン、スタートアップ投資で地殻変動の兆し
2021/08/13
2019年にCVCを設立したダイキン工業。それに先駆け、2017年に大阪大学へ10年間で56億円、2018年には東京大学へ10年間で100億円の資金を拠出して包括提携するなど、産学連携を中心としたオープンイノベーションを積極的に進めてきた。CVCの設立で機動的に投資できるようになったことで、スタートアップとの協業を通じて海外で新サービスを開発するなど、成果の兆しも見える。 CVCを設立することでスタートアップとの協業の仕方はどのように変わったのか。事業部長一人の承認で出資を決定できるユニークな体制をとっている狙いはどこにあるのか。CVCの発案者である、ダイキン工業 テクノロジー・イノベーションセンター 副センター長 兼 CVC室長の三谷太郎氏に聞いた。
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