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CleanTech

国内スタートアップ海外スタートアップ資金調達提携・M&Aオリジナル記事

国内スタートアップ

273
企業名
設立年月日
最新ラウンド
調達日
スピーダ
調達シリーズ
調達後評価額
(千円)
株式会社JEPLAN
株式会社JEPLAN
衣類・PETボトル等のリサイクル事業を展開。あらゆる廃PET(ポリエチレンテレフタレート)を対象としたケミカルリサイクル技術「Rewind PETテクノロジー」の開発。廃PET(ポリエチレンテレフタレート)を対象とした商用ケミカルリサイクルプラントの運営。不要になった服を回収・リサイクルし、再製品化した衣類を提供するD2Cブランド「BRING」の展開。使用済のペットボトルを回収し、再びペットボトルにリサイクルする事業「BRING BOTTOLE SPOT」等の実施。「あらゆるものを循環させる」をミッションに掲げる。
  • #BtoB
  • #研究開発型
  • #BtoC
  • #プラットフォーム
  • #CleanTech
  • #eコマース
  • ...
2007/01/16
2024/12/06
シリーズD
38,305,400
(推測)
株式会社PXP
軽くて曲がる次世代太陽電池の開発。ペロブスカイト/カルコパイライトのタンデム構造を用いた、軽くて曲がる、割れないソーラーパネルの研究開発。
2020/07/04
2024/12/04
シリーズA
2,949,958
booost technologies株式会社
サステナビリティERP「booost Sustainability Cloud」を展開。「booost Sustainability Cloud」は、サステナビリティ経営を支援するためのESG情報開示/GHG排出量可視化ソリューション。CO2排出量の可視化・カーボンオフセット・報告レポート等のGXを促進するアプリケーション「booost GX」の提供。サプライチェーン全体のCO2排出量の可視化を実現するアプリケーション「booost Supplier」の開発。ESGの開示項目を可視化し、ESGパフォーマンス向上につなげるアプリケーション「booost ESG」の提供。CO2フリー電力等の調達や供給を実現するアプリケーション「booost Energy」の展開。「より持続可能でNET-ZEROな未来を実現する」をミッションに、「次世代に誇れる未来を創造するTechnologyパートナー」をビジョンに掲げる。
2015/04/15
2024/11/27
シリーズA
4,468,185
(推測)
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オリジナル記事

3
後発のJ-POWERだから構築できた異例のスタイル

2021/10/05

発電・エネルギー事業を手がける電源開発(J-POWER)は中長期の成長を見据え、2018年からスタートアップへの投資・協業に本腰を入れている。 同社はCVCとしては後発だからこそ、特徴を打ち出すことを意識してきた。シード・アーリーステージに転換社債型新株予約権付社債(CB)で出資するなど、異例の投資スタイルを取り入れる。 VCの経験者などを採用したわけではなく、自社のプロパー社員3名でCVCを立ち上げたJ-POWERは、事業の特性などに合わせてどのように独自の投資手法を築いてきたのか。CVC活動を推進する遠藤二郎氏にユニークな投資戦略について聞いた。

Amazonも熱視線、気候テック最前線

2021/09/01

国連の気候変動に関する政府間パネル(IPCC)は2021年8月、大幅に温室効果ガスを削減しない限り、21世紀中に地球温暖化は1.5~2度進むという予測を発表した。報告書では「人間の影響によって大気、海洋、陸地が温暖化したことは明白である」と述べられており、温室効果ガスの削減は、いよいよ待ったなしの課題になろうとしている。 こうした難題を解決すべく、温室効果ガスの削減や地球温暖化対策に焦点を当てたClimate Tech(クライメイトテック=気候テック)関連のスタートアップが次々と生まれている。二酸化炭素を石油由来製品の代替になるよう転換して商品パッケージに使用したり、大気中の二酸化炭素を直接収集したりーー。こうした新たな技術を持つスタートアップに投資マネーも向かう。VCによる特化型ファンドが設立される一方、2020年にはAmazonが気候特化のCVCを立ち上げた。 “今そこにある危機”をチャンスに変え、地球の未来を救う一助となると期待を集める気候テックについて、その最前線をお伝えする。 (この記事は最新のテクノロジー動向を英語で伝えるサービスSPEEDA EDGEの記事を元にINITIALが編集・加筆してお届けします)

ダイキン、スタートアップ投資で地殻変動の兆し

2021/08/12

2019年にCVCを設立したダイキン工業。それに先駆け、2017年に大阪大学へ10年間で56億円、2018年には東京大学へ10年間で100億円の資金を拠出して包括提携するなど、産学連携を中心としたオープンイノベーションを積極的に進めてきた。CVCの設立で機動的に投資できるようになったことで、スタートアップとの協業を通じて海外で新サービスを開発するなど、成果の兆しも見える。 CVCを設立することでスタートアップとの協業の仕方はどのように変わったのか。事業部長一人の承認で出資を決定できるユニークな体制をとっている狙いはどこにあるのか。CVCの発案者である、ダイキン工業 テクノロジー・イノベーションセンター 副センター長 兼 CVC室長の三谷太郎氏に聞いた。

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