国内スタートアップ
企業名 | 設立年月日 | 最新ラウンド 調達日 | 調達後評価額 （千円） | |
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2022/02/01 | 2025/10/23 | |||
 ステルス型RNAベクター（SRV）を用いた遺伝子・細胞治療の実現を目指す。ステルス型RNAベクターは、少なくとも10個の遺伝子を搭載して同時発現することが可能な遺伝子発現ベクター。iPS細胞作製用のステルス型RNAベクター「SRV iPSC Vector」シリーズの開発。ステルス型RNAベクターによる遺伝子導入活性の確認用製品「SRV control Vector」の販売。ステルス型RNAベクターに希望の遺伝子を搭載する受託サービス、搭載遺伝子の発現調整サービス等を提供。「日本発のステルス型RNAベクター技術を最先端医療の分野へ展開し、遺伝子治療薬の開発と再生医療分野で日本の競争力維持・向上に貢献する。」をミッションに、「日本のベンチャー企業が最先端医療分野で世界に貢献できる事を目標に事業展開します。」をビジョンに掲げる。 | 2014/12/22 | 2025/10/20 | シリーズA | 950,000 |
 治療用ウイルスを用いたがん治療法の開発を手掛ける鹿児島大発スタートアップ。鹿児島大学大学院医歯学総合研究科遺伝子治療・再生医学分野の小戝健一郎教授が発明した腫瘍溶解性ウイルスの研究・開発。がん細胞で特異的に発現するサバイビンタンパク質に着目した腫瘍溶解性ウイルス「Surv.m-CRA」シリーズについてパイプラインを構築。「革新的な医薬品を創製し、アンメット・メディカル・ニーズに応えることで、世界の人びとの健康に貢献します。」を企業理念に掲げる。 | 2022/08/22 | 2025/10/10 | シリーズA | 5,389,000 |
オリジナル記事
2023/06/30
今、スタートアップの中でも注目度が高い、研究開発型。研究開発型スタートアップの現状を複数の角度から明らかにし、適切に理解することを目的に、これまでデータからその実態とファイナンスをみてきた。 特集最後となる今回は、研究開発型スタートアップへの投資実績が多い投資会社6社7名へのインタビューを通じて、定性面から確認する。
2023/05/31
研究開発型スタートアップは、社会課題を解決するためのイノベーションをテーマに持つことが多く、グローバルに通用する可能性を秘めることから注目される。 本特集は、研究開発型スタートアップの現状を複数の角度から明らかにし適切に理解することでその発展に貢献することを目的としている。前回の実態編では、研究開発型スタートアップにまつわる現状をデータで示した。 2回目となる今回は、ファイナンスデータを中心とした分析を行った。研究開発型スタートアップの成長の変遷を明らかにすることにより、その特徴を数値で掴む。
2023/04/28
今、日本発グローバルユニコーンの担い手として、「研究開発型スタートアップ」を支援する動きが目立ってきた。人口減少や気候変動など深刻な社会課題解決を目的とした企業で、未上場市場でレイターまで到達するケースも増えている。 しかし、そもそも研究開発型スタートアップとは何か。INITIALでは、研究開発型スタートアップを独自に定義した。「研究開発型スタートアップ解体新書」と題し、全3回に渡って研究開発型スタートアップの実態、ファイナンス、事例から現在の姿を捉え、今後の可能性を探ることを試みる。 今回は第一弾として、研究開発型スタートアップと、そこへ投資する投資会社の実態を追及する。
2021/08/18
技術により社会課題を解決できると期待されるディープテック（研究開発型）のスタートアップ。技術的なイノベーションの担い手として国をあげて育成に乗り出そうとしているものの、収益化までに時間がかかる、投資家側の技術の目利きが難しい、などの理由から資金調達には苦戦する企業も多い。 そのような中、ディープテックのスタートアップを資金面から支える役割を期待されているのが大学系VC。国立大が先行しているが、私大の中でディープテックの可能性にいち早く目をつけ、投資をしてきたのが、慶應義塾大学のVC、慶應イノベーション・イニシアティブ（KII）だ。 2021年には2号ファンドの設立を発表し総額約150億円を運用する。代表を務めるのはグリー共同創業者の山岸 広太郎氏だ。 KIIのスタートアップ支援は投資にとどまらない。「ディープテックの発展には、資金とビジネス系人材が必要だ」と語るKII代表・山岸氏に、これまでの研究開発系スタートアップ支援の実績や課題、展望などについて話を聞いた。
2021/08/06
がん・認知症の領域に注力する製薬会社「エーザイ」。2021年からは中期経営計画を刷新し、患者だけでなく生活者すべてを支えるため、様々な業界との共創を通じて新たな価値を生み出す取り組みに挑戦している。 2019年に設立されたCVCも少数精鋭のチームながら、スタートアップとの面談数は年間約200社に迫り、日米拠点で世界のスタートアップ10社以上に投資する。 設立からわずか2年でどのように社内コンセンサスを形成し、グローバルで組織体制をつくってきたのか。CVCの立ち上げ時の幹部説得法や組織作りの秘訣について、CVCを管轄するエーザイ長山 和正氏と、投資を担当する石田 英和氏に聞いた。 ※本記事は、2021年5月18日に行われたHOME TO HOME セミナー「CVCを新設したエーザイが挑む、スタートアップ投資 x オープンイノベーション」と追加取材の内容が元になっています。
