最終更新日:2025/06/30 04:53

マイクロ波化学株式会社

法人番号:2120901017335

マイクロ波化学株式会社

企業概要

企業名
マイクロ波化学株式会社
英語名
Microwave Chemical Co.,Ltd.
代表者名
吉野 巌
住所
大阪府大阪市住之江区平林南1-6-1
設立
2007/08

種別
事業法人
属性
その他
旧または別名
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投資先

スタートアップ

企業名
設立年月日
最新ラウンド
調達日
スピーダ
調達シリーズ
調達後評価額
(千円)
ペプチスター株式会社
特殊ペプチド原薬の研究開発、製造及び販売東京大学発の技術をもとに開発された、次世代の医薬品として期待が高まる特殊ペプチド原薬の工業的製造を支援
2017/09/01
2025/03/28
11,226,000
(推測)
ティエムティ株式会社
マイクロ波エマルジョン法を活用した乳製品や飲料などに使用されている食品添加物のショ糖エステルを主とする界面活性剤の製造。
2015/04/10
2022/02/25
2,406,000

買収

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提携先

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人物

現職

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ノーベル賞の「トポロジカル物質」社会実装へ。生成AI時代、数十兆円規模の半導体市場狙う東大ベンチャー
Business Insider Japan2024/06/03
数十兆円規模とも言われる半導体市場。そこに乗り込もうとしている、スタートアップがあります。 「マイクロンやSKハイニックス、サムスンが作る半導体メモリよりも、10倍エネルギー効率の良いものを作りたい。 日本が王道的に強いのはやはり素材・材料系の性能の高さで戦う領域だと思っています」 そう語るのは...
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Business Insider Japan2024/06/03
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三菱ケミカル、レゾナックら大手も注目。電子レンジの「お化け」で化学産業の変革目指す、マイクロ波化学の戦略
Business Insider Japan2023/09/25
「電子レンジのお化けみたいなものを作っているんです」 冗談めかしてそう語るのは、大阪大学発スタートアップ・マイクロ波化学の吉野巌(よしの・いわお)CEOだ。 マイクロ波化学は、2022年に東京証券取引所グロース市場に上場し、2023年には日本スタートアップ大賞の大学発スタートアップ賞(文部科学大臣賞...
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Business Insider Japan2023/09/25
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核融合に生成AI…日本はディープテック大国になれるのか。VCが指摘する課題
Business Insider Japan2024/05/02
核融合に宇宙開発、合成生物学や生成AIをはじめとした人工知能(AI)技術……。 ここ数年の間に「ディープテック」と呼ばれる、科学技術をベースとしたスタートアップ企業が世界中で注目されるようになってきた。 「これだったら人生を賭けてやれるんじゃないかと思ったんです」 ディープテック領域のスタートアッ...
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三井物産、マイクロ波化学とリチウム製錬工程の脱炭素技術開発で協力
TECH+2023/06/28
三井物産は、大阪大学発ベンチャー企業のマイクロ波化学(MWCC)と、リチウム鉱石の製錬工程での課題になっている脱炭素化を図る手段として「マイクロ波を利用して低炭素化技術を実現するリチウム鉱石の製錬技術を共同開発する契約を締結した」と、6月27日に公表した。 三井物産は海外のさまざまな金属資源の鉱山をグローバルに開発・提携・運営している中で、リチウムイオン二次電池の事業化に欠かせないリチウム系...
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混合プラから基礎化学品製造のケミカルリサイクル技術 開発が本格始動
MONOist2025/03/30
レゾナックとマイクロ波化学は、「混合プラスチックから基礎化学品を製造するケミカルリサイクル技術の開発」を2025年3月に本格始動した。
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自動車部品の素材リサイクル活発、化学業界があの手・この手
ニュースイッチ2023/05/04
化学業界が製品の環境対策に一段と力を注いでいる。塩ビ工業・環境協会(VEC)は樹脂窓のリサイクルビジョンの公表などを検討。日本プラスチック工業連盟と日本スチレン工業会は連携してポリスチレン(PS)のリサイクル拡大を目指している。化学メーカー各社は、カーボンニュートラル(温室効果ガス排出量実質ゼロ)達成に向けて、自動車部品に関わる素材のリサイクルに向けた取り組みが活発だ。(山岸渉) 日本の樹脂...
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丸紅・住商・三井物産大手商社「非鉄」生産工程を低炭素化、商機拡大へそれぞれの戦略
ニュースイッチ2023/08/09
大手商社が非鉄金属の生産工程の低炭素化を強化している。丸紅は出資参画する銅鉱山の操業やアルミニウム製錬所で再生可能エネルギーの活用を推進。住友商事はボーキサイト加工の熱源に水素を使うほか、三井物産はマイクロ波を利用してリチウムの熱処理工程の電化を図る。電気自動車(EV)向けなどで需要拡大が見込まれる非鉄金属の供給網で環境対応を推し進めることで商機拡大を狙う。(編集委員・田中明夫) 供給網を環...
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